これから日本で開催される、オープンされる、そして話題の出来事といえば?
2020年 東京オリンピック2020(延期)- 2025年 万博は大阪(関西)で開催
この2つは決まっています。
そしてもう一つ、オリンピックや万博と同じように、海外からの観光客に影響があること。
それが「カジノ」ですね。
現時点では、日本にカジノ施設はありません。2016年に通称カジノ法案が可決されてから、いつかはカジノが日本で出来ると言われていますが今の段階では、場所も日程も全く決まっていません。
カジノの行方を占うIR推進法案(特定複合観光施設区域の整備の推進に関する法律案)
一般的には「カジノ法案」と呼ばれ、2016年に議員立法として公布・施行されました。
簡単に言うと、統合型リゾート(IR:Integrated Resort)の設立を推進する基本法のことです。
IR(統合型リゾート)とは?
IR(統合型リゾート)とはIntegrated Resortの頭文字の略で、カジノだけでなく、ホテルや劇場や国際会議場や展示場などの施設が集まった複合的な施設こと。他には美術館や映画館、スポーツ施設など、複合観光集客施設とも言います。
IRは世界を見渡すと何カ国かにはすでにありますが、日本にはまだありません。ラスベガスやマカオやシンガポールなどが有名ですね。韓国にもありますね。
日本にIRが出来ると、雇用が生まれること、海外からの観光客増加による税収が増加する効果など、これからの行方が注目されています。
観光拠点として日本では3地域に限定されるようです。
IR(統合型リゾート)開業候補地はどこ?
あくまで候補ということです。
- 北海道(苫小牧)
- 東京都(お台場)
- 千葉県(幕張新都心)
- 神奈川県(横浜山下埠頭)
- 静岡県(牧之原市)
- 大阪府(夢洲)
- 和歌山県(マリーナシティ)
- 長崎県(佐世保市)
- 沖縄県(海洋博公園 美ら海)
この9箇所が候補地として挙がっていますが、今後も変動する可能性が高いので、最新情報は随時更新していきます。ここで書かれているのが、最新情報かはタイミングによりますので、ご了承下さい。
IR開業による雇用創出
IRが開業されるとなると、当然のことですが雇用が創出されます。
その一つが「カジノディーラー」ですね。
元々日本にカジノがなかったわけですが、カジノディーラーを育成するスクールはありました。
今後、この職業につきたいという人が増えれば、就職や転職の際の候補の一つとして考えられるようになるのでしょう。
カジノディーラー以外の資格についても調べてみる
これからAIの台頭を控え、いえ、すでに影響は出ているのかもしれませんが、働き方も変わって来ることでしょう。コロナウィルスの影響もあり、在宅ワーク、テレワークも進み、どういう仕事が減っていき、どういう仕事生まれてくるのか、そういったことを予測することも大切になるのではないでしょうか。
カジノディーラーという職業が今後日本でも一般的になるのかはまだ分かりませんが。
未来の仕事については、常にアンテナを張っておく必要があると感じます。
資格の話しが出たので、これから仕事に活かせそうな資格を少し紹介しておきます。
まずは「終活」に関する資格です。
- 終活ガイド上級(一般社団法人終活協議会)
- 終活アドバイザー(終活アドバイザー協会)ユーキャンで申込み可
- 終活カウンセラー(一般社団法人終活カウンセラー協会)
- 終活ライフケアプランナー(キャリアカレッジジャパン)
- 終活ライフコーディネーター(資格取得のformie(フォーミー))
- 終活士(日本終活士協会)
超高齢化社会となり、定年、老後を迎えてからの人生を考える人の絶対数が増えてきます。そんな中、死生観についても語られる機会が増えている気がします。
終活といっても、いろんなアプローチがありますので、ご年配の方に総合的に寄り添える人はこれからも求められることでしょ。
次は「メンタルヘルス」に関する資格です。
在宅ワーク、リモートワークが増えてくると、時間の管理の難しさや生活リズムの調整、オンラインでの人との繋がりやコミュニケーションで、大きなストレスを抱えたりということも出てくることでしょう。
上手くストレス発散できればいいのですが、在宅勤務になれていないことで、問題を抱えてしまうかもしれません。
そんな時に、社外なり、社内なりに、メンタルヘルスに関する資格を持っていたり、経験を積んだ人がいると、心強いことでしょう。残念ながら、今後、うつ病になるリスクが高い人は増えてくるのではないかと思います。
次は「転職に繋がる資格」ですね。
資格や就職や転職にどれだけ有利になるかは会社や担当者にもよることでしょう。
ただ、何かのスキルについて飛びぬけたものを持っているなら、それは大きな強みになるでしょう。その資格をなぜとったのか?どのスキルを自社で活かしてくれるのか?それを会社は知りたいんだと思います。
まずは、どういう資格があるのかを知り尽くしてみるのもいいでしょうね。国家資格、民間資格、公的資格をあわせると相当な数になりますが、調べ見ると、自分がしたいことが見つかるかもしれませんね。